本人、家族、職場、医療が連携していく
発達障害による生きづらさに、どのように対処していくのか、基本を把握しておきましょう。
発達障害は病気ではないので、単に医療機関が「治療」を進めるだけではないのです。
●本人は、告知されて安心することが多い
本人が自分は発達障害ではないかといって受診してくる場合も、抑うつ症状などで受診して発達障害があることがわかる場合も、最初に問診をします。
しっかり話を聞くと診断できます。
その後、本人に発達障害であることを告知しなくてはなりません。
診断名とともに、特性も説明します。
すると、ほとんどの人が「わかってよかった」と言います。
「これまで自分が周囲になじめず、生きづらさを感じていたものの、理由がわからなかった。ようやく謎がとけた」と安心します。
次に、医療機関でどのようなことを進めていくかを説明します。
●医療でできることには限界がある
先に述べたように、発達障害は治療をすれば治るわけではありません。
そもそも治すべきものかというと疑問も残ります。
生きづらさを改善させるための対処はおこないますが、医療にできることには限界があります。
しかし、診断のためにも医療機関を受診しましょう。
近年ようやく、大人の発達障害をみる医療機関は増えつつあります。
●職場で対応の工夫をしていこう
むしろ、職場や企業の人たちが対処を工夫する部分は大きいでしょう。
担当業務を変更したり、マニュアルを作って示したり、指導のしかたを見直したり、本ブログで述べてきた特性をふまえて、配慮するとよいでしょう。
もちろん、本人が自分の特性を理解することも必要ですし、家族の協力も欠かせません。
奈良 心理カウンセリングルーム
ナチュラリー. 鍛治 剛史
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